150715_改訂版ISO_7
ISO改定 2015年版移行_コストかけず自社対応
改訂版ISO 2015年版の発行が間近になりました(今9月の予定)。
これに伴い、維持継続する組織にあっては、3年以内にシステム移行及び適合性審査対応が余儀なくされます。
すでに規格改定に伴い、システム移行を経験されている組織、初めての組織ともに移行コストをかけず、自社対応がお勧めです。
コンサルそして審査成果を問う機会とする
今ISOは、中小組織の大半が形骸化ISOと化す現実があります。
一方でISOを標準化ベースに活用し、自社スタンダードに進化させている大手も少なくありません。
一方でISOを標準化ベースに活用し、自社スタンダードに進化させている大手も少なくありません。
ISOシステム規格は優れもの。ISOに振り回されていないかチェックの機会としたいものです。
・コンサルが入り仕上がったISOに成果は如何ほどだったでしょうか?
・審査で社内、外注、そして商品・サービスに変化をもたらしたでしょうか?
・社内仕組み、社員の意識付けに変化が出たでしょうか?
・お客様から変わったと評価をいただけたでしょか?
etc
コスト、手間メリットに留まらず、自分たちの仕組みを自ら組み立て、事業に役立つISOにチェンジする機会ともなります。
新規格へのシステム移行は自社対応
新規にISO取得した時と同じにコンサルを入れ、コストをかけ移行対応を行いますか?
一方で
新規ISO取得時或いは移行時の経験を活かし自社対応(全てをコンサル任せとせず)でシステム移行を進める組織があります(大手・中堅の大半は自社対応)。
自社対応にあっても規格改定の解説、教育、移行後のチェック、モックオーディット(模擬審査)等はコンサル利用をお勧めします。
中小・零細企業の改訂版ISOは自社対応・・・可能です
ISOも多くの場数、立上げから運用までのフルスペックの実務経験なくしては提案できないところ。
移行版を含め、長年のISO実務経験をご利用ください。
改訂版規格説明、移行の自社対応の手順、相談等、メール、電話にてお気軽に問い合わせください(情報守秘義務遵守)